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2017年8月11日 (金)

国の犠牲となるスポーツ

東京オリンピック絶対反対!と先日書いた。
その続編。

オリンピック憲章はこう宣言している。
オリンピック競技大会は、個人種目または団体種目での選手間の競争であり、
国家間の競争ではない。
つまり、日本だろうがどこの国であろうが、国ごとのメダル獲得数は関係ない!
各国がそれを競争する大会ではない!
と言ってるんだ。
しかし現実はどうか?
以下の抜粋、例によって着色、拡大、改行増加by浜田。

2008714の古い記事だが
オリンピックの理想を打ち砕いた国家間のメダル競争

寺山修司は述べている。
オリンピックはいつのまにかスポーツマンの祭典ではなく、もう一つの戦争になってしまった。
クーベルタンは国家の尊厳に殺されてしまったのだ。
100ランナーの栄光も悲惨も、いまでは国家が肩代わりしてしまい、
選手は国家のスタンドイン代理人として走っているだけにすぎなくなった。
122本の国旗が掲げられたときから、オリンピックは政治的なゲームとして開始され、
その歪みを引き受けて、テロ(1972年ミュンヘンオリンピックでのテロ事件)を誘発するに到ったのだ。

東京五輪誘致をめぐる国との皮算用

は、独自に2016年に金メダル世界トップ3達成というプランを新たに立て、
北京オリンピックを同プランのスタートと位置づけた。
なぜ、目標達成を2016年としたのか。
それは東京オリンピック招致と絡ませたからである。

64年東京オリンピックでは、スポーツ振興法を盾にしてメダル獲得のためにヒトモノカネが総動員された。
2016年の東京オリンピック招致で同じようなことが再現されれば、金メダル世界トップ3を達成できる、というわけである。

臨時教育審議会第三次答申87年4月で述べられているとおり、
競技スポーツにおける成果は国民一般、とくに青少年のスポーツに対する意欲をかきたて、スポーツ活動の普及振興に好ましい影響をもたらすとともに、
民族社会の活力を増大させるものであり、
その意味において、国際競技力の向上は、国の重要な政策課題である

上記は、87年10月に中曽根康弘首相当時が私的諮問機関として設け、竹下登首相に引き継がれたスポーツの振興に関する懇談会の報告書88年3月の要点である。

ここには、国威発揚のために国家としてのスポーツ政策の必要性が強調されており、
その流れに沿って文科省のスポーツ振興基本計画の策定、
のメダル獲得プランへと繋がってきたのである。
日本においても、国家によってオリンピックの理想は殺されてきたのであり、選手たちは、その犠牲者ともいえるのである。

怖い、怖い!
日本は素晴らしい国だ。
国民はこの素晴らしい国のために、スポーツを含めてあらゆる分野で滅私奉公し、その能力を発揮せよ。
国威発揚お国のためにこそがすべて。
そして、その裏で、大企業とその代弁者たちは利権を貪るのだ。

さあ、今からでも、オリンピック返上の声を上げよう!
おカネを使うべきところが他に目白押しなのだから。

是非、プロフィール頁の動画2本も折にふれ観て下さいm()m

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